特集：COVID-19が世界の不動産市場に与える影響

クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドのグローバル・チーフエコノミストであるケビン・ソープより、マクロ経済についての見解、とくに何故エコノミストはアルファベット（V型、U型、L型など）で経済回復を表現することを好むのか。なぜ今回のパンデミックは今までと違うのか。その結果不動産産業にどのような影響をもたらすのか、などについての見解を伺いました。

先月、クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドは現在行われている在宅勤務体験の調査結果をもとに作成した前例のないレポート「ワークプレイスの未来（原題：The Future of Workplace）」を発表しました。世界中で働く人々5万人以上から250万以上のデータポイントを収集し、COVID-19が私たちの働き方に与える影響について行われた最大規模の調査となりました。私たちは調査結果を共有しながら、オフィスの役割とは何かを議論し、今後私たちがどこでどのように暮らし、どこで働くのかを再考しました。

新型コロナウイルスと都市封鎖によって引き起こされたものの多くは、実は以前からトレンドとしてすでに存在していました。今回のパンデミックは、Eコマースの急速な成長、オフィスワーカーによるフルタイムでの在宅勤務への移行、データセンターの活況をさらに加速させています。

クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドのタッド・オルソンは、アジア太平洋不動産協会（APREA）のラウンドテーブルにおいて、世界的に著名な不動産投資家を招き 「コロナ後の日本不動産市場における新たな投資戦略」 について議論しました。 

録画をご覧下さい（英語のみ、日本語字幕なし）。

クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド（C&W）は、グローバル不動産分野におけるテクノロジー投資における世界最大のベンチャーキャピタルであるフィフスウォールとの強い連携を行っています。

ブレンダン・ウォレス（フィフスウォールの共同創立者兼マネージング・パートナー）、ブレット・ホワイト（エグゼクティブ・チェアマン兼CEO、C&W）そしてクリスチャン・ウルブリック（CEO、JLL）は、パブリックスペース（高層オフィスビルから、ショッピングモールや路面店など）への復帰に関して議論を行いました。

中国と日本におけるオフィス再開の動きはポジティブなニュースとして伝えられるなか、同地域の専門家は次の動きをどう見ているのでしょうか？回復に向けた強い熱意がそこにはあります。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、世界経済のほぼすべての側面に大混乱をもたらしています。当初は供給側のショックであり、そして世界経済の比較的規模の小さい輸出需要ショックであったものが、今では遥かに大きな悪影響を与えるイベントへと変化したことが、今では明らかとなりました。この危機が前例のないものであることから、世界各国の政府もこれまでにない規模での政策対応を行っています。